【東南アジア市場編】 海外市場の旅行形態

★訪日外国人の観光誘致を考える Vol.1

日本政府観光局(JNTO)が4月22日に発表した3月の訪日外客数は、前年同月比45.3%増の152 万6 千人で、初めて単月で150万人を突破。

円安継続、ビザ発給緩和、桜、消費税免税制度の拡大などが主因のようで、4月も引き続き桜を目的とした訪日旅行需要の拡大が見込まれるという。なんと景気のいい話だろうか!

4月10日には「広域観光周遊ルート形成計画」の公募が開始された。増加する訪日外国人旅行者を地方にも呼び寄せ、地域の活性化につなげたいとする地域活性化促進事業だが、考えてみても面白そうな旅程が浮かんでくる。ただ、こういうものも旅行形態を考慮する必要性がありそうだ。

JNTOの統計によれば、シンガポールをはじめとした東南アジアの主要市場のほとんどは旅行形態として個人旅行が多い。個人旅行の外客全体における割合は2012年に61.6%占めていたが、2013年には77.4%と拡大。個別にみても2013年、インドネシア人は80.6%、ベトナム人は81.3%が個人旅行で訪日しており、外客全体の割合を上回っている。つまり個人旅行がトレンドだとみてとれる。広域観光周遊ルートを考えたときも、個人旅行者に対するものであれば選択肢も多くなりそうだ。

こうした事情をどこまで把握しているかわからないが、海外での観光誘致となると少し様子が違うような気がする。シンガポールを含めた海外での促進事業では、現地で開催される旅行見本市に出展する団体を多く見かける。ただ関係者のなかには旅行見本市も多様化する海外旅行のニーズに追いついていけてないのではとの見方がある。個人旅行が増加したことやオンライン旅行予約サイトの台頭により、旅行代理店が集結して開催している旅行見本市が以前ほど魅力的でなくなってしまったのか・・・・・・。

6月のSchool Holidays前になると必ず、1,2件シンガポール人からホテル予約の代行の依頼がある。「エクスペディア」では地方のホテルの情報がなく、日本の(日本語による)オンライン予約サイトに頼らざるを得ないというのが理由のようだ。外国人向けに観光誘致する側も海外市場の旅行形態について、もっと注視すべき時ではなかろうか?

*KAMO CONSULTANCYは東南アジア諸国からの旅行者が求める旅程を考案するインバウンドコンサルタントです